戸沢ひろゆき 日々の日記


 元地方議員 戸沢ひろゆきの日記
 



 5月 13日 木曜日


 

育てる魚 鮎



 平井川でおとなしい流れの滝に縄で囲いしている所がありました。久しぶりに鮎の稚魚を育てるために、他の魚などが寄らないように柵をしている光景を観て撮りました。

 平井川の清流を守る積極的提案を長い議員活動で進めるため提案を積極的に行ってきたものです。案外、よそ者だったから河川の自然環境や河川があるから親しめる施策を取り上げて議会活動が出来たのだとと思う事と私の幼かったころの武蔵境の上水の河川が思い出されるのです。

 私達の孫たちが成長して、河川と河川の動植物を大切にする精神を育てたいと最近、年を重ねたことで強く思うようになっていますね。
 
  


 5月 12日 水曜日

東電の電柱が危険



 開発途上の畑に分譲住宅がつくられました。沢山の新住民が来た証です。整然とした街並みもつくられていますが、圏央道の付近のせいなのか???、東電の電柱に沢山の電線が「絡みついて」います。

 暴風などで危険ではないのかと心配です。皆さんの地域では大丈夫ですか???。
 

 
 

 5月 11日 火曜日


 

圏央道のバイパスの安全点検と騒音に対して、付近の市民の迷惑な「声」を聴こう 南北を歩きました。いつもの様に、庭に咲いた綺麗な花を撮らせていただきます。

どなたか判らないように花を大きく撮影させてもらっています。「カネの生る木」も沢山撮れました。花の名前は判らないものばかりです。16人ほどの家の庭でコロナへの怒りと菅政治の無責任な国会での発言など語りあえました。こんなにきれいなバラも咲いていました。
 
  

 5月 10日 月曜日

オリンピックって何なの



 コロナの死者が世界で300万人を越えました。第一次世界大戦より多く、コロナとの戦争をやっているような状況ですね。
 IOCは中止すべきです!!!。

 五輪は世界の最高の世界の交流のイベントです。世界中の人々が苦しんでいる時に開催するのはスホーツの精神と相いれないことです。世界のスホーツする最高の行事の中でスホーツの精神を通じ合うことは五輪の精神のはずです。
 今、五輪を強行することは五輪精神からも反することになるでしょう。
 IOCに中止を要請する勇気がなければだめですね。
 

 
 

 5月 9日 日曜日


 

無人野菜売り場で頑張っています



親しい友の自動車修理や改造を含めた自動車屋さんが、農家を始めて1年が経つ。仕事する農地に夫婦でいって慰問する。4 分の1坪の無人店舗の中に奥さんが書いた綺麗な字での「挨拶」を書いているのに感動した。一袋100円です。??
 

 5月 8日 土曜日

母の日が・・・



 明日は9日、「母の日」ですね。息子の私が80歳なので母が生きていれば110歳なんですね。

 戦後の困窮な時代に姉を二人生み育てる中で、私は昭和16年4月3日に生まれました。

 私は我が家の経済状態を考えて、中卒で就職しました。中卒での初任給が7600円で三多摩地域で一番高い給与の横河電機に勤めました。仕事は旋盤工です。切削油の油の臭い職場でした。

 戦後、それまで従業員を採用しなかったことから一つ先輩の年齢は12歳年上でした。「21年組」と呼ばれていました。

 私の母は戸沢マツという名前ですが、当時はまだ父と離婚していなかったので來栖マツという名で、この横河電機の第一工場の掃除夫として働いたことがあったので、親子だとは先輩の旋盤工も気が付きませんでした。

 私は母のこともあり必死で働き、夜は小金井工業高校で働くと言うか?、同僚が沢山いたこともあり勉強などはほとんどせずに楽しく夜間高校に通いました。

 その私が恐かったのが・・・母でした。社宅に入居し同居していた母は70歳で亡くなりました。今、思うと「恐い母なのに同居し
」、その後、私が結婚して第二の故郷である秋多町瀬戸岡に、労働金庫から200万円を借りてバラックを建てて寮母として働いていた母を引き取ったのです。唯一の私の親孝行でした。
 追って、私と母のことは記録しますが、なにはともあれ!!!母の日がくるので写真を添付しました。









 

 

 5月 7日 金曜日


 

日本政府に対し東京五輪を中止するよう促した。



米有力紙ワシントン・ポスト(電子版)は5日のコラムで、日本政府に対し東京五輪を中止するよう促した。国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び、新型コロナウイルス禍で開催を強要していると主張。「地方行脚で食料を食い尽くす王族」に例え、「開催国を食い物にする悪癖がある」と非難した。
 コラムは大会開催を前進させている主要因は「金だ」と指摘。IOCは収益を得るための施設建設やイベント開催を義務付け「収益のほとんどを自分たちのものにし、費用は全て開催国に押し付けている」と強調した。【ワシントン共同】
 
  



 
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